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掲載年度
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2023 ( 令和 5年)
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2003 ( 平成 15年)
2002 ( 平成 14年)
2001 ( 平成 13年)
2000 ( 平成 12年)
1999 ( 平成 11年)
1998 ( 平成 10年)
1997 ( 平成 9年)
1996 ( 平成 8年)
1995 ( 平成 7年)
SDGs
※複数選択可
貧困をなくそう
飢餓をゼロに
すべての人に健康と福祉を
質の高い教育をみんなに
ジェンダー平等を実現しよう
安全な水とトイレを世界中に
エネルギーをみんなに そしてクリーンに
働きがいも経済成長も
産業と技術革新の基盤をつくろう
人や国の不平等をなくそう
住み続けられるまちづくりを
つくる責任 つかう責任
気候変動に具体的な対策を
海の豊かさを守ろう
陸の豊かさも守ろう
平和と公正をすべての人に
パートナーシップで目標を達成しよう
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図2-1-1 特定外来生物の種類数
図1-3-4 業務用冷凍空調機器・カーエアコンからのフロン類の回収・破壊量等(2016年度)
表1-3-3 家電リサイクル法対象製品からのフロン類の回収量・破壊量(2016年度)
図1-3-3 モントリオール議定書に基づく規制スケジュール
図1-3-1 代替フロンガス等4ガス(京都議定書対象)の抽出量推移
図1-2-1 世界のエネルギー起源二酸化炭素の国別排出量(2015年)
図1-1-8 南極上空オゾンホールの面積の推移
図1-1-7 各種温室効果ガス(エネルギー起源二酸化炭素以外)の排出量
図1-1-6 部門別エネルギー起源二酸化炭素排出量の推移
図1-1-5 二酸化炭素排出量の部門別内訳
図1-1-4 日本の温室効果ガス排出量
図1-1-2 世界平均地上気温の変化
図1-1-1 日本が排出する温室効果ガスの内訳(2016年単年度)
表4-1-2 指定廃棄物の数量(2018年3月末時点)
図4-1-9 対策地域内の災害廃棄物等の仮置場への搬入済量
図4-1-4 除去土壌等の搬入の見通し
図4-1-2 福島県及びその周辺における公共用水域の放射性セシウムの検出状況
図3-5-4 宅配ボックス設置による再配達の削減効果
図3-5-2 宅配便の取扱個数
図3-5-1 テレワークにおけるオフィスでのCO2削減効果
図3-3-1 シェアリング・エコノミーの国内市場規模
図3-2-1 倫理的消費(エシカル消費)に対する消費者の意識
図3-1-11 日本のエコロジカル・フットプリントの分布
図3-1-10 日本人一人当たりのエコロジカル・フットプリントとバイオキャパシティの推移
図3-1-9 世界のエコロジカル・フットプリントとバイオキャパシティの推移
図3-1-7 社会への貢献内容
図3-1-6 環境配慮行動を実施している人の割合
図3-1-5 消費者の消費価値観の推移
図3-1-4 物の所有に対する市民の意識
図3-1-3 今後の生活において力を入れたいところ(複数回答)
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