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掲載年度
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2001 ( 平成 13年)
2000 ( 平成 12年)
1999 ( 平成 11年)
1998 ( 平成 10年)
1997 ( 平成 9年)
1996 ( 平成 8年)
1995 ( 平成 7年)
SDGs
※複数選択可
貧困をなくそう
飢餓をゼロに
すべての人に健康と福祉を
質の高い教育をみんなに
ジェンダー平等を実現しよう
安全な水とトイレを世界中に
エネルギーをみんなに そしてクリーンに
働きがいも経済成長も
産業と技術革新の基盤をつくろう
人や国の不平等をなくそう
住み続けられるまちづくりを
つくる責任 つかう責任
気候変動に具体的な対策を
海の豊かさを守ろう
陸の豊かさも守ろう
平和と公正をすべての人に
パートナーシップで目標を達成しよう
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第1‐3‐11図 大学における若手教員の状況
第1‐3‐10図 理工系学部への延べ志願者数の推移
第1‐3‐9図 主要国等の研究者数の推移
第1‐3‐8図 主要国等の研究費の政府負担割合の推移
第1‐3‐7図 主要国等の研究費の推移(購買力平価換算)
第1‐3‐6図 国内の大学等に対し今後大いに期待するもの
第1‐3‐5図 主要国等の論文の相対被引用度の推移
第1‐3‐4表 日本人ノーベル賞受賞者一覧(自然科学分野)
第1‐3‐3図 発光ダイオード(LED)を巡るこれまでの主な動きと新たな展開
第1‐3‐2表 ノーベル賞の成果が実用化につながった主な事例
第1‐3‐1図 液晶ディスプレイのイノベーションプロセス
第1‐2‐12図 再生医療の実現化プロジェクト
第1‐2‐11図 鳥インフルエンザの公式発表に基づく分布
第1‐2‐10図 日常生活に見られるサービス科学・工学の事例
第1‐2‐9表 主要国における製造業とサービス産業の労働生産性上昇率の比較 労働生産性上昇率( 1995 ー 2003 )
第1‐2‐8図 主要国のGDPに占めるサービス産業の割合の推移
第1‐2‐7図 東海広域ナノテクものづくりクラスター
第1‐2‐6図 新幹線車両の空力騒音シミュレーション
第1‐2‐5図 主要国の製造業の販売額のシェアの推移
第1‐2‐4図 製造業の全産業への波及効果
第1‐2‐3図 温室効果ガス観測技術衛星「いぶき」(GOSAT)
第1‐2‐2図 国別・企業別太陽電池生産シェア(2007年)
第1‐2‐1図 環境エネルギー技術の開発と普及
第1‐1‐31図 米国の科学及び工学系の博士号を取得した外国人数(アジア諸国)
第1‐1‐30図 日本人学生の海外への留学の推移
第1‐1‐29図 我が国及び諸外国における国際共著割合の推移
第1‐1‐28図 派遣研究者数の地域別の推移
第1‐1‐27図 期間別派遣研究者数(短期・長期)の推移
第1‐1‐26図 近い将来、海外で研究を行う予定の有無
第1‐1‐25図 これまでの経歴における異動経験及び海外勤務経験の有無
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