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掲載年度
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2001 ( 平成 13年)
2000 ( 平成 12年)
1999 ( 平成 11年)
1998 ( 平成 10年)
1997 ( 平成 9年)
1996 ( 平成 8年)
1995 ( 平成 7年)
SDGs
※複数選択可
貧困をなくそう
飢餓をゼロに
すべての人に健康と福祉を
質の高い教育をみんなに
ジェンダー平等を実現しよう
安全な水とトイレを世界中に
エネルギーをみんなに そしてクリーンに
働きがいも経済成長も
産業と技術革新の基盤をつくろう
人や国の不平等をなくそう
住み続けられるまちづくりを
つくる責任 つかう責任
気候変動に具体的な対策を
海の豊かさを守ろう
陸の豊かさも守ろう
平和と公正をすべての人に
パートナーシップで目標を達成しよう
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図表[1] 地上民間テレビジョン放送(アナログ放送)の視聴可能なチャンネル数(平成15年度末)
図表 NHKの放送受信契約数※・事業収入の推移
図表 放送事業の売上高の推移
図表[2] 民間放送事業者※1、※2の内訳(平成15年度末)
図表[1] 放送事業者数の推移
図表[4] 総務省に寄せられた内容別の苦情・相談の内訳の推移
図表[3] 総務省に寄せられた苦情・相談件数の推移
図表[2] インターネットに関する苦情・相談件数と全体に占める割合の推移
図表[1] 情報通信に関する苦情・相談件数と全体に占める割合の推移
図表[2] 無線局数の推移
図表[1] 都市規模別光ファイバ網カバー率の推移
図表[3] PHSの距離区分別通信回数構成比の推移
図表[2] 携帯電話の距離区分別通信回数構成比の推移
図表[1] 固定通信(加入電話・ISDN)の距離区分別通信回数構成比の推移
図表[5] 通信時間別通信回数
図表[4] 移動通信の時間帯別通信時間
図表[3] 移動通信の時間帯別通信回数
図表[2] 固定通信の時間帯別通信時間
図表[1] 固定通信の時間帯別通信回数
図表[2] 固定端末、携帯電話及びPHSの着信先の状況(通信回数、平成14年度)
図表[1] 相互通信回数の比率の推移
図表[2] 通信時間の推移(発信端末別)
図表[1] 通信回数の推移(発信端末別)
図表 個別料金による東京・各都市間での国際電話料金(平成14年度)
図表[2] 個別料金による携帯電話料金の国際比較(平成14年度)
図表[1] 東京モデルによる携帯電話料金の推移(平成8年度を100として指数化)
図表[2] 個別料金による国内専用線料金の国際比較(平成14年度)
図表[1] OECDモデルによる国内専用線料金(1.5Mbps)の推移(平成8年度を100として指数化)
図表[2] 個別料金による国内電話料金の国際比較(平成14年度)
図表[1] OECDモデルによる住宅用国内電話料金の推移(平成8年度を100として指数化)
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