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掲載年度
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2001 ( 平成 13年)
2000 ( 平成 12年)
1999 ( 平成 11年)
1998 ( 平成 10年)
1997 ( 平成 9年)
1996 ( 平成 8年)
1995 ( 平成 7年)
SDGs
※複数選択可
貧困をなくそう
飢餓をゼロに
すべての人に健康と福祉を
質の高い教育をみんなに
ジェンダー平等を実現しよう
安全な水とトイレを世界中に
エネルギーをみんなに そしてクリーンに
働きがいも経済成長も
産業と技術革新の基盤をつくろう
人や国の不平等をなくそう
住み続けられるまちづくりを
つくる責任 つかう責任
気候変動に具体的な対策を
海の豊かさを守ろう
陸の豊かさも守ろう
平和と公正をすべての人に
パートナーシップで目標を達成しよう
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第2-1-6図 主要国における研究費の政府負担割合の推移
第2-1-5図 我が国の研究費総額の伸び率と国内総生産(GDP)成長率の推移
第2-1-4図 主要国における研究費の組織別負担割合
第2-1-3図 主要国おける研究費の対国内総生産(GDP)比の推移
第2-1-2図 1995年度を100とした主要国の実質研究費の推移
第2-1-1図 主要国の研究費の推移
第2-0-2表 世界の3極の比較
第2-0-1表 頭数と専従換算値の比較(平成11年度)
第1-2-48図 科学技術に関する関心の推移
第1-2-47図 OECD加盟国民の科学技術への関心の比較指数
第1-2-46図 中高生の21世紀の夢に関する国際比較
第1-2-45図 小中高校生の科学技術に対する関心「理科はおもしろいと思う」
第1-2-44図 国内外の研究機関の比較
第1-2-43図 民間企業の研究費支出先別推移
第1-2-42図 大学研究費に占める産業界負担研究費の割合の推移
第1-2-41表 各国のスピンオフ企業の設立状況
第1-2-40図 各国のスピンオフ企業設立のトレンド
第1-2-39図 日本の大学の出願件数の推移
第1-2-38図 大学が取得した特許数及び特許使用料(米国)
第1-2-37図 主要分野における日本と米国のサイエンス・リンケージの推移
第1-2-36図 米国特許に関する主要国のサイエンス・リンケージ
第1-2-35図 民間企業における人的交流の現状
第1-2-34図 民間企業における大学との共著論文数及び割合の推移
第1-2-33図 他の研究機関との共同研究の実施割合
第1-2-32図 共同研究への参加状況(5年前との比較)
第1-2-31表 競争的資金の評価体制の国際比較
第1-2-30図 評価システムの改善策
第1-2-29図 魅力的な研究環境の整備のために早急に整備すべきもの
第1-2-28図 日米の研究設備に対する評価
第1-2-27図 計画変更時に研究資源を再配分できる体制及び与えられる権限
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