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掲載年度
2024 ( 令和 6年)
2023 ( 令和 5年)
2022 ( 令和 4年)
2021 ( 令和 3年)
2020 ( 令和 2年)
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2003 ( 平成 15年)
2002 ( 平成 14年)
2001 ( 平成 13年)
2000 ( 平成 12年)
1999 ( 平成 11年)
1998 ( 平成 10年)
1997 ( 平成 9年)
1996 ( 平成 8年)
1995 ( 平成 7年)
SDGs
※複数選択可
貧困をなくそう
飢餓をゼロに
すべての人に健康と福祉を
質の高い教育をみんなに
ジェンダー平等を実現しよう
安全な水とトイレを世界中に
エネルギーをみんなに そしてクリーンに
働きがいも経済成長も
産業と技術革新の基盤をつくろう
人や国の不平等をなくそう
住み続けられるまちづくりを
つくる責任 つかう責任
気候変動に具体的な対策を
海の豊かさを守ろう
陸の豊かさも守ろう
平和と公正をすべての人に
パートナーシップで目標を達成しよう
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図1-2-12 大学における知的財産の取扱い~機関帰属への転換と大学知的財産本部~
図1-2-11 国立大学の法人化に伴う産学官連携・知財戦略の方向性
図1-2-10 産学官連携の現状
図1-2-9 法科大学院構想
表1-2-1 専門職大学院の設置状況
図1-2-8 専門職大学院制度と専門職学位の創設
図1-2-7 高等専門学校の今後について
図1-2-6 国立大学の再編・統合の推進
図1-2-5 国立大学の運営組織
図1-2-4 国立大学の運営組織
図1-2-3 国立大学法人の仕組み
図1-2-2 国立大学の法人化
図1-2-1 国立大学の法人化の主な経緯
図1-1-21 大学における自己点検・評価等の実施状況
図1-1-20 大学における教員の任期制の導入状況
図1-1-19 教員採用に当たっての公募の実施状況(大学数)
図1-1-18 インターンシップ実施状況
図1-1-17 社会人入学者数
図1-1-16 単位互換制度を設けている大学
図1-1-15 衛星通信を利用した遠隔講義関連設備の整備(大学数)
図1-1-14 地上系通信*3を利用した遠隔講義関連設備の整備(大学数)
図1-1-13 博士(課程)の学位授与数の推移
図1-1-12 諸外国における学部学生に対する大学院学生の比率
図1-1-11 大学院の整備状況
図1-1-10 ファカルティ・ディベロップメントを実施する大学
図1-1-9 セメスター制度の採用
図1-1-8 GPAの導入状況(大学数)
図1-1-7 単位上限設定大学(大学数)図1-1-7 単位上限設定大学(大学数)
図1-1-6 シラバスを作成する大学・学部の数
図1-1-5 教養教育に関する開設科目(平成13年度)
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